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New絶滅危惧鉄道2023
 新刊 
絶滅危惧鉄道2023
ISBNコード:978-4-8022-1148-9
刊行種別:ムック
発売日:2023年02月24日
サイズ:B5
ページ数:112
定価:1760円(税込)
在庫状況:.

コロナ禍で苦しむ鉄道業界。
ついに2023年3月、留萌本線と日田彦山線のいずれも一部区間がその歴史に幕を下ろす。
さらに、JR東西両社が発表した"路線収支"を契機として、全国のローカル線の存廃をめぐる状況が社会的な関心を集めている。
本書では、いまままさに廃止の危機と言われている路線のいまを徹底的にレポート!
各線の"営業成績"ともいえる輸送密度をもとに、その危機度を詳らかにする。
後悔する前に、本書を読んでひとつでも多くの鉄道に乗りに行こう!! 

   
     
 
     
 
     
 
     

CONTENTS



004
凍てつく大地の開発を支えて1世紀
さようなら、北海道・九州の3路線


004
日本海の要港、留萌へ走った“炭鉱路線”
留萌本線

 

012
廃止日はまだ未定も、途切れる石狩峠越え
根室本線

 

016
豪雨災害で不通から5 年、「ひこぼしライン」へ転換
日田彦山線

 

020
廃止秒読み? 議論の続く北海道の“絶滅危惧路線
函館本線

 

024
次になくなってしまうのはどこだ!?
全国JR“危機路線”ランキング

 

030
“絶滅危惧路線”輸送密度ワースト一覧

 

032
全国絶滅危惧路線マップ

 

036
ルポ・全国各地の“絶滅危惧路線”のいま@
大糸線

 

040
ルポ・全国各地の“絶滅危惧路線”のいまA
予土線

 

044
絶滅危惧路線カタログ@
木次線

 

045
絶滅危惧路線カタログA
陸羽東線

 

046
絶滅危惧路線カタログB
飯山線

 

047
絶滅危惧路線カタログC
津軽線

 

048
ルポ・全国各地の“絶滅危惧路線”のいまB
富良野線

 

052
ルポ・全国各地の“絶滅危惧路線”のいまC
花輪線

 

056
絶滅危惧路線カタログDE
磐越西線/北上線

 

057
絶滅危惧路線カタログFG
水郡線/山田線

 

058
絶滅危惧路線カタログHI
米坂線/因美線

 

059
絶滅危惧路線カタログJK
牟岐線/日南線

 

060
ルポ・全国各地の“絶滅危惧路線”のいまD
指宿枕崎線

 

064
ルポ・全国各地の“絶滅危惧路線”のいまE
小浜線

 

068
絶滅危惧路線カタログLM
筑肥線/気仙沼線

 

069
絶滅危惧路線カタログNO
山陰本線/磐越東線

 

070
絶滅危惧路線カタログPQ
姫新線/五能線

 

071
絶滅危惧路線カタログRS
宗谷本線/吾妻線

 

072
ルポ・全国各地の“絶滅危惧路線”のいまF
久留里線

 

076
ルポ・全国各地の“絶滅危惧路線”のいまG
芸備線

 

080
ルポ・全国各地の“絶滅危惧路線”のいまH
福塩線

 

084
絶滅危惧路線カタログ●21●22●23
加古川線/陸羽西線/予讃線

 

085
絶滅危惧路線カタログ●24●25●26
釧網本線/室蘭本線/越美北線

 

086
絶滅危惧路線カタログ●27●28●29
小野田線/小海線/吉都線

 

087
絶滅危惧路線カタログ●30●31●32
八戸線/筑豊本線/美祢線

 

088
COLUMN
JR東海のローカル線事情

 

090
国鉄末期に吹き荒れたローカル線リストラの嵐
「特定地方交通線」とは何だったのか--

 

098
転換された特定地方交通線のその後……
「転換バス路線」の悲哀

 

102
転換された特定地方交通線のその後……
第三セクターとしての存続は幸せなのか

 

106
只見線はローカル線復活のロールモデルになるか?

 

110
まだある! “絶滅危惧鉄道”カタログ
路線編/車両編/駅編


本書の用語解説
●輸送密度
「平均通過人員」ともいい、路線の1日1kmあたりの乗車人数を表す。
算出方法:輸送密度=各路線の旅客輸送人キロ÷各路線の営業キロ÷各路線の営業日数

 

●輸送人員
ある一定の日または期間に、交通機関が運んだ旅客の数。算出は発行した定期券の発着駅や発売、回収した乗車券によって行われる。

 

●営業係数
100円の収入を得るために要する費用。例えば、営業係数409とは100円の収入を得るために409円の経費が掛かっていることを示す。

 

●上下分離方式
行政が鉄道用地など(下)を保有し、それを鉄道会社が借り受けて運営(上)のみを行う方式。鉄道会社には固定資産税や用地の維持保全コストが軽減される利点がある。

 

●第三セクター
地域開発などの推進のため、第一セクター(国や地方公共団体)と第二セクター(民間企業)が共同出資して設立された事業体。鉄道では国鉄の特定地方交通線の存続を図ろうとする目的で設立されたものが多い。